住宅も大きな消耗品です。

構造耐力上、主要な部分または雨水の侵入を防止する部分については、品確法で引き渡した日から10年の担保責任を建築業者が負っていますが、これ以外の部分は保証期間１～２年となっています。

 

毎日使い負荷のかかる部位、特に水回りの設備等保証期間を

過ぎたあたりから、故障が出る場合があります。

専門業者に依頼しますと、予想以上に費用がかかることがあります。

 

不意の出費に備えて、月10,000円のメンテナンス貯金をお勧めしています。